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アメリカでの育児・子育て

ライトハウスに連載中の人気教育コラム、ハワイ在住の専門家がバイリンガル教育のノウハウを提案する「船津徹のアメリカで実践 バイリンガル子育ての秘訣」のほか、英語学習や学校教育、受験などについての疑問に答える「教育カウンセリング」をご紹介。アメリカでの育児・子育て・教育・子供の学校選び・進学に役立つ情報を提供しています。

船津 徹
船津 徹

バイリンガル教育カウンセラー。福岡県生まれ。

日本語の土台を 早期に築かせよう!

「バイリンガル子育ての秘訣」船津 徹(TLC for Kids代表)

子どもを将来、バイリンガルに育てたいと望むのならば、言葉の優先順位を間違ってはいけません。両親とも日本人の家庭では、何よりも子どもの日本語の土台を育てることを優先させなければなりません。というのも、複数の言語環境で育つ子どもは、言葉の軸である「母語」が弱く、不安定になりがちで、その結果、情緒不安や学習不振に陥るケースが多いからです。

海外で育つ子どもが、母親から日本語を継承することは、自己のアイデンティティーに誇りを持ち、精神を安定させ、母子関係を形成する上で欠かせないプロセスです。

「アメリカで教育を受けるのだから英語を優先すべき」とか、学校の先生から「家庭では英語しか話さないように」と言われたとか、海外ではさまざまな情報によって両親の心が動かされることが多いと思います。

しかし、バイリンガル子育ての成功の秘訣は「乳幼児期に母語の土台を築くこと」に尽きるのです。周りから何を言われようが、お母さんは自信を持って日本語を継承してください。日本語教育を放棄することは、将来、子どものアイデンティティー形成はもちろん、家族関係にも深刻な影響を及ぼします。

0〜2歳:話し言葉を育てる時

子どもの言葉を育てる入り口はお母さんの優しい語りかけです。お母さんが「可愛い◯◯ちゃん、おはよう」と話しかけると、赤ちゃんはお母さんの顔をじっと見て「アウゥ、アウゥ」と答えます。赤ちゃんはお母さんの言葉か別の人の言葉かが、生まれた直後からわかるのです。

考えてみれば、これは当然のことです。赤ちゃんはお腹の中にいる時からずっとお母さんの声を聞いてきたのです。さらに言えば、お母さんの声は胎内振動となってお腹の赤ちゃん全体を刺激し続けてきたのです。

子どもにとって、お母さんの言葉ほど影響力が大きい刺激はありません。でも、この特権に気付いていないお母さんが多いのです。子育て中のお母さんはたくさんの愛情溢れる言葉を子どもにかけてあげてください。海外では親が意識して言葉をかけなければ、子どもの言語環境は貧弱になります。親が気付かないうちに、言葉の発達が遅れることが多いので注意してください。

家庭では語りかけや歌いかけに加えて、絵本の読み聞かせを行いましょう。絵本は子どもの言葉を育て、感性を育て、想像力を育てる最適の教材です。まだ小さいと思わずに、乳児にも絵本を読んであげましょう。最初は言葉の音を楽しめるような絵本をたくさん読んください。

3〜4歳:文字を集中指導する時期

話し言葉が育ってきた子どもには、文字チャートや文字カードなどを使ってひらがな・カタカナを教えてあげましょう。「3〜4歳に文字は早いのでは?」と思う方が多いのですが、バイリンガル子育てでは早期文字教育は必須です。なぜなら、アメリカでは子どもが5歳になる年からキンダーガーテンがスタートするからです。

キンダーガーテンに通い始めると、子どもは一日の大半を英語で過ごすことになります。そうすると、日本語の学習効率は必ず下がります。

また、一般的に小学生低学年頃から、日本語学習へのモチベーションは下がっていきます。子どもからすると、毎日学校で苦労している「英語」の勉強が優先であり、日本語は二の次になるのです。アメリカに永住する家庭の子どもにこの傾向は強く、親がうるさく言ってもなかなか日本語学習が進まないという悩みが増えてきます。

バイリンガル子育てでは弱い方の言葉(海外在住であれば日本語)の文字教育をいかに成功させるかが、学習を継続させ、学力を獲得していくカギです。海外在住なら、学習意欲と学習効率が高い幼児期に、集中して日本語の読み書きを教えることが重要です。

5〜6歳:読書力を育てる時期

五十音を覚えると、子どもは簡単な本が読めるようになります。そうなったら短い本を与えて子どもの力で読む練習(音読)をさせましょう。この時に大切なのが、お母さんが同じ本を読み聞かせてあげることです。

活字に慣れていない子どもにとって、文字を読む作業は大変な集中力を要します。同じ本でも自分で読むのと、お母さんに読んでもらうのでは、ストーリーの理解度が違います。そして、一人で読めるようになったからと、読書を子ども任せにせず、読み聞かせを継続してあげてください。

(2013年10月1日号掲載)