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アメリカでの育児・子育て

ライトハウスに連載中の人気教育コラム、ハワイ在住の専門家がバイリンガル教育のノウハウを提案する「船津徹のアメリカで実践 バイリンガル子育ての秘訣」のほか、英語学習や学校教育、受験などについての疑問に答える「教育カウンセリング」をご紹介。アメリカでの育児・子育て・教育・子供の学校選び・進学に役立つ情報を提供しています。

船津 徹
船津 徹

バイリンガル教育カウンセラー。福岡県生まれ。

個性を育てる

「バイリンガル子育ての秘訣」船津 徹(TLC for Kids代表)

海外で暮らすバイリンガルの子どもは、二つの言葉と文化の狭間で成長しています。彼らは成長の中で、多かれ少なかれ、アイデンティティーの揺らぎを経験します。自分は日本人なのかアメリカ人なのか、日本の集団主義とアメリカの個人主義のどちらの価値観で行動すべきなのか、日本文化とアメリカ文化のどちらを優先すべきなのか。異文化へ適応する道のりは、自己を見つめ、アイデンティティーを確立していくプロセスでもあります。

アイデンティティーの揺らぎを経験することは、人格形成にとって有益であり、決して悪いことではありません。ただし、海外で育つ子どもの場合、アイデンティティーの混乱が長引くと、自己や個性の否定につながるケースがあるので注意が必要です。アメリカ社会への同化を急ぐあまり、本当の自分を心の奥に押し込め、周囲と同じように振る舞うようになるといった行動が一例です。

国際社会では、多様な背景を持つユニークな個性が尊重されます。子どもが日本人である自己に気付き、誇りを持てるように配慮した子育てが両親には要求されます。何も日本への愛国心を強調しなさいということではありません。日本の文化や価値観が肯定される環境、そして同時に、日本以外の文化や価値観が肯定される環境に子どもを多く触れさせてあげればいいのです。

多文化意識を持った子育てが大切

家庭では日本語を話し、日本食を食べ、日本的価値観に基づいた生活をしていても一歩外に出ればそこはアメリカです。学校ではアメリカ的個人主義や論理思考に基づいた教育が与えられ、子どもたちは米国式の行動パターンを身につけることが期待されます。これは子どもにとって大きなカルチャーショックでありストレスです。

子どもを異文化にスムーズに適応させたければ、親自身が、自分の文化と異文化を客観的に観察し、両者のよい点を積極的に受入れる態度を持つことが必要です。親の文化観が偏っていると、子どもはどの文化に対しても誇りを持てなくなります。異質な文化を受け入れる前提は、自文化への誇りを持っていることです。自己への自信があるから他者を受け入れる余裕が生まれるのです。

世界は異質なものから成り立っていて、文化や習慣に上下や優劣はない。自分の文化を大切にするのと同じように他者の文化も尊重する。そんな機会を日常生活の中で多く経験させてあげましょう。アメリカは多文化が共存している国です。自文化に閉じこもることなく、たくさんの文化に触れる機会を作りましょう。その経験の多さが子どもの異文化適応を促進します。

アメリカ流の子育て文化から学ぶ

日米のコミュニケーション方法には大きな違いがあります。日本と異なりアメリカでは自分の意見や考えを表現しないと「理解していない」「表現する能力がない」と判断されてしまいます。子どもがアメリカの学校生活で苦労しないためにも、アメリカ的子育て文化について少し勉強しておきましょう。

1)子どもの人格を認める

アメリカでは子どもといえども「一人の人格者」として扱います。子どもの意見や考えを尊重し、一人前に扱うことによって自立心を育てます。同時に一人の人格者としてのマナー、エチケット、道徳など社会的責任を教えます。子育ての根底にあるのは自立心の強い子どもに育てることです。

2)コミュニケーション能力を育てる

コミュニケーション能力の育成は、家庭教育で最も重要されます。幼い頃から自分の考えを伝えることが訓練されます。親は子どもの話を真剣に聞き、子どもは相手の話をしっかり聞くことが要求されます。兄弟間、友達間で衝突があった時には当事者の話し合いによって解決することを学びます。

3)自主的な積極性を育てる

自主的な積極性がなければ、アメリカ社会で生き抜くことはできません。幼い子どもでも自分でできることはやらせます。また自分でしたいことを子どもに選ばせ、やらせます。親はできるだけ手出し口出しをせずに見守ることで子どもの自主性、積極性を育てます。

4)家事分担で社会性を育む

アメリカ社会では、コミュニティーの一員として自覚と責任ある行動が強く求められます。家事の手伝いを子どもに分担させることで、家族の一員としての自覚と社会性を育てます。また手伝いの報酬として小遣いを渡すことで労働の意味と価値、金銭感覚を育てます。

(2013年11月1日号掲載)