引越しは段取り良く行いたいもの。引越し業者の選び方や引越しのコツ、ガス、水道などの公共サービスの申し込み方法、転居届などの手続きまで、最低限知っておきたいことを紹介します。
※このページは「ライトハウス 2025年春夏の増刊号」掲載の情報を基に作成しています。最新の情報と異なる場合があります。あらかじめご了承ください。
引っ越しをする際の準備と手順
アメリカでの引っ越しはケースによって千差万別で、いろいろな業者や引っ越しスタイルの選択肢があります。一般的な引っ越しの場合、まずは信頼できる業者を選ぶことが重要です。全米でよく利用される引っ越し業者は、United Van Lines（https://www.unitedvanlines.com/moving-services/long-distance）、Mayflower（https://www.mayflower.com/moving-services/long-distance-movers）、Atlas Van Lines（https://www.atlasvanlines.com/）などです。また、日本語対応が可能な日系の業者は、品質とオンタイムでの対応に定評があるNXアメリカ（https://www.nipponexpress.com/moving/us/）や、引っ越しプランの選択肢が豊富なヤマト運輸（https://www.yamatoamerica.com/cs/international-moving/）などが挙げられます。それぞれの特色を把握し、自分に合う業者を選ぶといいでしょう。
アメリカの引っ越し料金は、距離、荷物の量、時期によって異なります。見積もりはオンラインまたは業者の訪問によって行われ、固定料金制（Flat Rate）と時間制（Hourly Rate）の2種類があるため、事前にしっかりと比較検討することが大切です。
引っ越し用のダンボールは、ホームセンターのHome Depot やLowe’s、Amazon やU-Haul などで購入できます。無料で手に入れたい場合は、グロサリーストアや家具店で提供されていることがあるので探してみるのも手です。
梱包の際には、割れ物はタオルや衣類を使って保護し、重い物は小さな箱に、小物は大きな箱にまとめると効率的です。また、箱の外側に内容を明記しておくと、引っ越し後の荷解きがスムーズになります。
新居に到着したら、まず生活必需品（食器、衣類、トイレ用品）を開封し、部屋ごとに整理しながら荷解きを進めると良いです。不要になったダンボールはリサイクルに出すことで、片付けがスムーズになります。
州外への引っ越しをする場合は、荷物のリストを作成しておくと管理がしやすくなります。また、州ごとに可燃性物質や一部の植物の移動が制限されているため、事前に確認しておきましょう。引っ越し費用を抑えたい場合は、U-Haul（https://www.uhaul.com/） やPenske（https://www.pensketruckrental.com/） のトラックレンタルを活用したり、必要最低限の荷物だけを持ち、残りは新居で調達するなどの方法を検討すると良いです。また、Public Storage（https://www.publicstorage.com/） やExtra Space Storage（https://www.extraspace.com/）などの倉庫レンタルも選択肢として考えられます。
日本へ引っ越す際の費用は、荷物の量や輸送手段（船便・航空便）によって異なります。アメリカで使っていた家具は、日本の住宅事情に合わないことが多いため、処分する方が合理的な場合が多いです。船便を利用する場合、到着までに2〜3カ月かかるため、必要な物は航空便で送るのが望ましいです。また、日本の関税や検疫に関わる手続きも事前に確認しておくとスムーズです。日系の引っ越し業者を利用すると、日本語でのサポートが受けられるため、手続きを円滑に進めることができます。
公共サービスの手続きと住所変更
アメリカの公共サービスはユーティリティーと呼ばれます。電気、ガス、水道、インターネット、ゴミ収集などがあり、引っ越しの際には、これらの契約変更を行う必要があります。手続きの目安としては、引っ越しの2週間前までに新しい契約先を決めておくのが理想的です。特に、新居での生活をスムーズに開始するために、ガスや電気が事前に開通していることを確認しておくと安心できます。
電気やガスの会社は地域ごとに決まっていることが多く、選択肢が限られる場合があります。一方で、インターネットプロバイダーはAT&T（https://www.att.com/internet/fiber/）、Xfinity（https://www.xfinity.com/learn/internet-service）、Spectrum（https://official.spectrum.com/sem/internet） など複数の選択肢があるため、料金やサービス内容を比較して選びましょう。
持ち家や一軒家の場合、すべてのユーティリティー契約を自分で行う必要があります。ゴミ収集サービスについては、自治体や民間業者に依頼することが一般的です。一方で、アパートやコンドミニアムでは、水道やゴミ収集が家賃に含まれており、電気やインターネットのみ個別契約が必要となるケースもあるので、事前に管理会社等に確認しましょう。
引っ越しに伴う住所変更は、USPS（郵便局）の公式サイト（https://moversguide.usps.com/mgo/disclaimer）で手続きを行うことができます。また、日本国籍の人は、住所変更後に日本国総領事館に在留届を提出する義務があります。
さらに、移民局（USCIS）（https://www.uscis.gov/ar-11） への通知も忘れてはなりません。グリーンカード保持者の場合、住所変更後10日以内にAR-11 フォームを提出することが義務付けられています。加えて、各州のDMV（運転免許証発行機関）で住所変更手続きを行う必要があり、多くの州ではオンラインでの手続きが可能です。
監修／NXアメリカ（https://www.nipponexpress.com/moving/us/）
