アメリカでワーキングホリデー(ワーホリ)のように働ける!

アメリカ版ワーホリ!?J-1ビザインターンシップ徹底解説

アメリカにもある?!ワーキングホリデー制度

「海外で暮らしてみたい」「英語力を高めたい」「海外で仕事やインターンシップを経験して今後のキャリアに生かしたい」など、いろいろな思いや期待を持って海外での生活を希望している人、きっとたくさんいますよね。とはいえ、いざ海外に出ていこうとすると、制度やビザなど知らなくてはならないことが多いのも事実。ここではまず、よく耳にするワーキングホリデー制度(通称:ワーホリ)について解説します。

海外で“休暇”を過ごすのが目的のワーキングホリデー制度

ワーキングホリデー(ワーホリ)制度とは、2カ国間において、青少年を対象に文化や一般的な生活様式を相互に理解する機会を提供することを目的に、それぞれの国で一定期間の休暇を過ごしたり、その間の滞在費を補うための就労を相互に認め合ったりするビザ制度です。ワーキングホリデー以外のビザ(観光・留学・学生・就労など)とは異なり、休暇をとったり、旅行をしたり、語学学校に通ったり、仕事をしたりなど、滞在中の自由度が比較的高いことが特徴です。
 
日本のワーキングホリデー制度は、1980年にオーストラリアとの間で開始されたことに始まり、現在では12カ国・地域との間で導入されています。ワーキングホリデー制度で滞在可能な期間は国によって異なりますが、大体1~2年間です。ワーキングホリデービザの取得にあたっては、日本国籍を有していること、かつ日本に在住中、ビザ申請時の年齢が18歳から30歳まで、などいくつかの条件が定められています。また、日本からは年間約2万人がワーホリで海外に渡航しているというのが現状です。(「日本ワーキング・ホリデー協会」Webサイトより )

自由度の高いワーキングホリデー制度。でも実は制限も多い!

ワーキングホリデー制度はあくまで“休暇”目的とした制度のため、ワーホリで渡航する先の国や地域によって就学や就労に制限があります。つまり、「もっと勉強したい」「もっと働きたい」と思っても、それが実現できないこともあるのです。例えば、オーストラリアでのワーホリの場合、通学は4カ月まで、アルバイトは1カ所で最長6カ月までしか働くことができない、などと決められています。ちなみに、就労先はレストランやカフェ、スーパー、ホテル、病院の受付などが多いようです。
 
ワーホリの場合、海外インターンシップなどとは異なり、就労経験を積んでキャリアアップにつなげたり、海外でビジネス経験を積むことを直接の目的とした制度ではないため、ワーキングホリデーを終えた後の就職・転職活動などに直接生かしたい人にとっては、少し不向きかもしれません。また、この制度はあらかじめ2国間での取り決め等が必要なため、日本からのワーキングホリデーで滞在可能な国は限られています。海外旅行で人気上位のアメリカ、中国、あるいはタイなどの東南アジアの国々は、日本との間でワーキングホリデー制度の取り決めがなく、したがってワーホリでの渡航先の対象ではないのです。

ワーキングホリデーが可能な英語圏の国は4カ国のみ、アメリカには行けません!

ワーキングホリデー制度での渡航先(12カ国・2013年時点)と2013年の渡航人数は表の通りです。
 
表からも分かる通り、英語圏でワーホリ制度があるのは、「イギリス」「オーストラリア」「ニュージーランド」「カナダ」の4カ国です。英語の本場「アメリカ」には、ワーキングホリデー制度で渡航することはできないのが現状です。

オーストラリア ニュージーランド カナダ 韓国 フランス ドイツ
制度開始年 1980 1985 1986 1999 2000 2000
年間発給枠 6,500 10,000 1,500
2013年発給数 10,455 2,146 6,500 非公開 721 非公開
イギリス アイルランド デンマーク 台湾 香港 ノルウェー
制度開始年 2001 2007 2007 2009 2010 2013
年間発給枠 1,000 400 5,000 250
2013年発給数 1,000 非公開 - 非公開 非公開 23
※日本外務省、各国外務省の公表数字をもとに、独自に集計

<英語圏「イギリス」「オーストラリア」「ニュージーランド」「カナダ」のワーキングホリデー制度>

●オーストラリア:ワーキングホリデー制度での渡航先として最も人気のある国の1つです。ワーホリビザの年間発給数に制限はありません。渡航先として人気のある都市としてはシドニー、メルボルン、ゴールドコースト、ケアンズ、パースなどがあります。
 
●ニュージーランド:ワーホリビザの年間発給数の制限がなく、年間を通していつでも申請できる点が人気です。2005年末からはオンラインでワーホリビザの申請ができるようになったほか、日本国外からの申請も可能になりました。同国の特徴としては、物価がオーストラリアより安く暮らしやすいほか、ウインタースポーツが盛んであることなどが挙げられます。
 
●イギリス:正確に言うと、イギリスと日本の間ではワーキングホリデー制度ではなく、就労ビザのユース・モビリティ・スキーム(YMS)制度(ワーキングホリデーの代わりとして2008年に導入されたシステムで、「働くこと」を目的とした滞在制度)が導入されています。就労を目的として入国する必要がありますが、就学と観光をするかは自由です。ビザの発給数は年間1000人までと制限があり、発給対象者は受付順ではなく毎年1月に行われる抽選によって選ばれます。なお、この制度による滞在期間は2年間になります。
 
●カナダ:カナダのワーキングホリデービザは年間の定員が6500名で、先着応募順にビザが発給されます。2014年度から完全オンライン申請に移行し、海外からも申請が可能になりました。
 
※それぞれの国や地域でのワーホリ滞在の条件や詳細は各国大使館のホームページでご確認下さい。

<アメリカ英語と、ワーホリで渡航できるイギリス・オーストラリア・ニュージーランド・カナダ各国英語の違い>

日本の学校教育では主にアメリカ英語が使用されており、その意味で日本人にとって馴染みが深いのはアメリカ英語と言えるかも知れません。一方で、ワーホリの渡航先としても人気のイギリスで話される英語は「イギリス英語」(British English)としてアメリカ英語とは区別されています。同じ英語ですが、発音や文字のつづりなどに違いがあるためです。よく知られているのが、「can’t」をアメリカでは「キャント」と発音するところ、イギリスでは「カント」に近い発音になったり、アメリカでは「Color」(色)とつづるところ、イギリスでは「Colour」とつづる、などです。同じくワーホリで渡航可能な英語圏の国であるオーストラリア・ニュージーランドでは、歴史的な背景から、アメリカ英語というよりもイギリス英語に近い特徴をもった英語が話されます。これに対してカナダ英語はアメリカ英語とイギリス英語の中間、双方の特徴が混ざった英語と言われています。これらの英語の違いも学んだ上で、アメリカでのインターンシップとするか、英語圏でのワーホリとするかを検討してみてはいかがでしょうか。
 
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渡航・滞在費用を徹底比較!J-1ビザインターンシップvsワーキングホリデー

ワーキングホリデー制度のないアメリカ…でも「J-1ビザインターンシップ」制度が!

「アメリカで生活したい。でもワーホリはないからどうしよう…」「ワーホリみたいにお金を稼ぎながらアメリカで生活できる方法はないのか」という声をたまに耳にすることがあります。あまり広く知られてはいないのですが、実はアメリカにもワーキングホリデー制度と似た、期間限定で就労・生活できる制度があるのです。それが、アメリカ国務省が認可する「J-1ビザインターンシップ」という国際交流プログラム。このJ-1ビザがあれば、アメリカにある企業でインターンシップをして、収入を得ながら、アメリカ生活を体験できるのです!
 
アメリカで働くには、必ず合法的に就労できるビザが必要なのですが、就労ビザの取得はかなり難しいのが現状。これに対してJ-1ビザは、ワーホリなどと同様で比較的取得しやすいビザと言われているほか、アメリカでのインターンシップを通してビジネススキルを身に付けて将来のキャリアに生かすことができるとあって、検討の価値大。アメリカ版のワーキングホリデー制度とも言えそうな、この「J-1ビザインターンシップ」プログラム。詳細は次のページで紹介します。
 
●次の記事:
アメリカ版ワーホリ ?!「J-1ビザインターンシップ制度」

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Institute of Global Exchange(IGE) Skyus
米国ロサンゼルスに設立された国際交流・人材育成を目的とした非営利団体。アメリカでのインターンシップのほか、アメリカから日本へ就職するための就職支援サービスも。日米間の就職支援イベントやキャリアアッププログラムの開発・運営を行っている会社です。

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