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アメリカでの育児・子育て

ライトハウスに連載中の人気教育コラム、ハワイ在住の専門家がバイリンガル教育のノウハウを提案する「船津徹のアメリカで実践 バイリンガル子育ての秘訣」のほか、英語学習や学校教育、受験などについての疑問に答える「教育カウンセリング」をご紹介。アメリカでの育児・子育て・教育・子供の学校選び・進学に役立つ情報を提供しています。

船津 徹
船津 徹

バイリンガル教育カウンセラー。福岡県生まれ。

2つのコップを言葉で満たす

「バイリンガル子育ての秘訣」船津 徹(TLC for Kids代表)

バイリンガルに育った人の頭の中がどうなっているのか、不思議に思ったことはありませんか?どうしたら日本語と英語を自在に使い分けることができるのか?私たちは英語を頭の中で一度日本語に訳して理解しますね。バイリンガルも同じように言葉を翻訳しているのでしょうか?
実はバイリンガルの人は頭の中に日本語と英語、2つの思考回路を持っています。そして話す相手や状況に応じて思考のスイッチを無意識に切り替えているのです。彼らは見聞きした言葉を翻訳することなく、その言葉のまま理解することができます。日本語で話す時は日本語で思考し、英語で話す時は英語で思考できるのがバイリンガルです。

2つのコップを満たすこと 
バイリンガルは頭の中に日本語と英語、2つのコップを持っています。そして、それぞれのコップが、それぞれの言葉で満たされると、その言葉が口から溢れてきます。話し言葉の発達はコップにインプットされる言葉の量によって決まるということを知ってください。
よくバイリンガル環境で育つ子どもは発語が遅いと言われますが、それはコップに溜まっている言葉が少ないからです。海外生活では両親が気付かないうちに言語環境が希薄になります。両親は日頃からコップを満たすことを意識して、言葉をかけ、絵本の読み聞かせをしてあげることが大切です。
両親が日本人の場合、日本語のコップが先に一杯になるのが普通です。毎日せっせと赤ちゃんに話しかけ、絵本を読んであげれば、2〜3歳になる頃には日本語のコップが言葉で満たされ、口から日本語が溢れ出てきます。
発語が遅いと心配されている方は、言葉のインプット量を増やす努力をしてください。子どもと一緒にいる時は常に語りかけ、絵本を読み聞かせてあげましょう。コップが言葉で満たされれば、必ず口から日本語が溢れ出てきます。

日本語と英語は区別する
英語のコップを満たすには、英語をインプットすればいいのですが、いくつか注意点があります。まず知っておきたいのが、普段日本語を話す両親が、ある日突然英語で話しかけても「英語のコップに言葉は溜まらない」こと。子どもの頭は、話す相手に応じて自動的にコップを使い分けるのです。日本語話者の言葉は、日本語のコップに溜まります。
大切なのは言葉を混ぜないこと。「これはリンゴよ、英語でアップル」というふうに、日本語と英語を混ぜてはいけません。気持ちは分かりますが、日本語と英語をミックスしても、子どもの頭は「日本語」としか認識してくれません。「リンゴ」は日本語のコップ「、アップル」は英語のコップというように振り分けてはくれないのです。
英語のコップを満たすには、英語だけの情報をインプットすること、英語話者とコミュニケーションをとることが必要です。英語だけの情報や環境に触れると、子どもの思考は瞬時に英語に切り替わります。すると英語のコップに言葉が溜まっていくのです。 幸運なことにアメリカで生活していれば、子どもはいくらでも英語環境に触れることができます。このメリットを言語教育に活用しない手はありません。家庭では子ども向けのテレビ番組を見せたり、英語の歌を聞かせたりしてあげてください。そして、家庭の外では英語話者とコミュニケーションする機会を作ってあげましょう。

2つの言葉を与えても混乱しない 
「日本語と英語を同時に与えると混乱しませんか?」という質問をよく受けます。言葉のコップを思い出しましょう。日本語と英語、2つのコップは独立していますから、同時に教えても混ざることはありません。言葉を明確に区別して、それぞれの言葉でインプットすれば、それぞれのコップに言葉が溜まります。
日本語と英語をミックスして話す子がいますが、それは混乱しているのでなく、1つのコップに日本語と英語が混ざっているのです。両親がミックス言葉で話しかけたり、言葉を翻訳して教えていると、2つの言葉が1つのコップに溜まってしまいます。日本語は日本語。英語は英語。明確に区別してインプットすることを心がけてください。
繰り返しますが、バイリンガル育児を成功させる秘訣は、日本語と英語、それぞれのコップを言葉で満たすことです。日本語のインプットは両親の責任で。英語については、英語だけの環境に浸らせたり、英語ネイティブと関わる機会を増やせばよいのです。

(2015年11月1日号掲載)